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有形固定資産問題

1.店舗用の建物を¥2,000,000で購入し、代金は当月末に支払うことにした。なお、仲介手数料¥20,000は小切手を振り出して支払った。●

ア.当座預金 イ.売掛金 ウ.未収入金 工.建物 オ.買掛金力.未払金

借方貸方
建物2,020,000未払金2,000,000
当座預金20,000

有形固定資産を購入したときは、有形固定資産自体の購入価額だけでなく、仲介手数料等、固定資産の購入にかかった付随費用も取得原価に含めます。

建物:2,000,000円+20,000円=2,020,000円

なお、有形固定資産を購入したさいに生じた代金の未払額は未払金[負債]で処理します。

2.オフイス機器¥250,000と事務用の消耗品¥20,000を購入し、代金のうち¥70,000は小切手を振り出して支払い、残額は来月末からの4回払いとした。●

ア.当座預金 イ.未収入金 ウ.備品 工.買掛金 オ.未払金 力.消耗品費

借方貸方
備品250,000当座預金70,000
消耗品費20,000未払金200,000

オフィス機器は備品[資産]で、事務用の消耗品は消耗品費[費用]で処理します。

未払金:250,000円+20,000円-70,000円=200,000円

3.所有する土地(購入価額¥850,000、購入手数料¥17,000)¥855,000で売却し、代金は後日受け取ることにした。×

ア.売掛金 イ.未収入金 ウ.土地 工.固定資産売却益 オ.支払手数料力.固定資産売却損

借方貸方
未収入金855,000土地867,000
固定資産売却損12,000

有形固定資産を売却したときは、帳簿価額を減額し、売却価額と帳簿価額との差額は固定資産売却損[費用]または固定資産売却益[収益]で処理します。

なお、有形固定資産を売却したさいに生じた代金の未収額は未収入金[資産]で処理します。

  • 土地(売却した有形固定資産の帳簿価額):850,000円+17,000円=867,000円
  • 固定資産売却損益:855,000円-867,000円=△ 12,000円(売却損)

4 .当期首において、備品(取得原価¥400,000、減価償却累計額¥225,000、間接法で記帳)¥182,000で売却し、代金は後日受け取ることにした。●

ア.普通預金 イ.未収入金 ウ.備品 工.固定資産売却益オ.固定資産売却損 力.備品減価償却累計額

借方貸方
未収入金182,000備品400,000
減価償却累計額225,000固定資産売却益7,000

建物や備品など、減価償却をする有形固定資産を売却したときは、取得原価と減価償却累計額を減額します。

5.車両(× 2年4月1日に取得、取得原価¥3,000,000、残存価額はゼロ、耐用年数6年、減価償却方法は定額法、間接法により記帳)×6年6月30日に¥1,000,000で売却し、売却代金は翌月末日に受け取ることにした。なお、当社の決算日は3月31日である。減価償却費は月割計算によること。×

ア.未収入金 イ.車両運搬具 ウ.固定資産売却益 工.減価償却費オ.固定資産売却損 力.車両運搬具減価償却累計額

借方貸方
車両運搬具減価償却累計額2,000,000車両運搬具3,000,000
減価償却費125,000固定資産売却益125,000
未収入金1,000,000

建物や備品など、減価償却をする有形固定資産を期中に売却したときは、期首から売却時までの減価償却費を月割りで計算し、これを計上します。

本間では、決算日が3月31日、売却日が×6年6月30日なので、×6年4月1日から×6年6月30日までの3か月分の減価償却費を計上します。

なお、取得日が×2年4月1日、前期末が×6年3月31日なので、前期末までに計上された減価償却累計額は4年分ということになります。

  • 減価償却累計額:3,000,000円×4年/6年=2,000,000円
  • 減価償却費:3,000,000円/6年×3ヶ月/12ヶ月=125,000円
  • 売却した車両の帳簿価額:3,000,000円―(2,000,000円+125,000円)=875,000円
  • 固定資産売却損益:1,000,000円-875,000円=125,000円 (売却益)

6.営業用の建物の改良と修繕を行い、代金¥3,000,000を小切手を振り出して支払った。なお、支払額のうち¥2,200,000は建物の価値を高めるための資本的支出であり、残額は建物の機能を維持するための収益的支出である。●

ア.当座預金 イ.普通預金 ウ.建物 工.固定資産売却益 オ.修繕費力.固定資産売却損

借方貸方
建物2,200,000当座預金3,000,000
修繕費800,000

建物の改修費のうち、価値を高めるための支出(資本的支出)は建物[資産]の取得原価として処理します。

また、本来の機能維持のための支出(収益的支出)は修繕費[費用]で処理します。

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