製造部門費の予定配賦について

製造部門費を予定配賦することで、実際発生額を待たずに原価計算を迅速化し、同一の製造条件であれば配賦額が一定となるため、原価の一貫性を保つことができます。

1. 予定配賦額の計算手順

(1) 部門別予定配賦率の計算

部門別予定配賦率 = 年間の製造部門費予算額 ÷ 基準操業度

(2) 各製造指図書の配賦額の計算

各製造指図書の配賦額 = 部門別予定配賦率 × 製造指図書の実際配賦基準数値

2. 例題

資料

• 第1製造部門:
  • 年間製造部門費予算額: 198,000円
  • 基準操業度: 1,200時間
• 第2製造部門:
  • 年間製造部門費予算額: 144,000円
  • 基準操業度: 800時間
• 配賦基準: 直接作業時間
  • 製造指図書No1: 第1製造部門 20時間、第2製造部門 15時間
  • 製造指図書No2: 第1製造部門 30時間、第2製造部門 25時間

(1) 部門別予定配賦率の計算

1. 第1製造部門:

予定配賦率 = 198,000 ÷ 1,200 = 165 円/時間

2. 第2製造部門:

予定配賦率 = 144,000 ÷ 800 = 180 円/時間

(2) 各製造指図書の配賦額の計算

1. 製造指図書No1:
   • 第1製造部門 = 165 × 20 = 3,300 円
   • 第2製造部門 = 180 × 15 = 2,700 円
   • 合計 = 3,300 + 2,700 = 6,000 円
2. 製造指図書No2:
   • 第1製造部門 = 165 × 30 = 4,950 円
   • 第2製造部門 = 180 × 25 = 4,500 円
   • 合計 = 4,950 + 4,500 = 9,450 円

3. 月末の処理

資料

• 第1製造部門:
  • 予定配賦額: 16,500円
  • 実際発生額: 17,000円
  • 差異 = 17,000 – 16,500 = 500 円 （不利差異）
• 第2製造部門:
  • 予定配賦額: 12,000円
  • 実際発生額: 11,800円
  • 差異 = 12,000 – 11,800 = 200 円 （有利差異）

仕訳

1. 第1製造部門（不利差異）:

借方: 製造部門費配賦差異      500円
貸方: 製造部門費            500円

2. 第2製造部門（有利差異）:

借方: 製造部門費            200円
貸方: 製造部門費配賦差異      200円

4. 会計年度末の処理

年度末には、製造部門費配賦差異勘定の残高を売上原価勘定に振り替えます。

• 借方残高（不利差異）: 借方: 売上原価 500円 貸方: 製造部門費配賦差異 500円
• 貸方残高（有利差異）: 借方: 製造部門費配賦差異 200円 貸方: 売上原価 200円

5. ポイント

• 予定配賦のメリット:
  • 原価計算の迅速化。
  • 原価の一貫性を確保。
• 月末処理:
  • 差異が発生するため、月末や年度末に調整を行う必要がある。
• 差異の判定:
  • 不利差異（借方差異）: 実際発生額が予定配賦額を上回る。
  • 有利差異（貸方差異）: 実際発生額が予定配賦額を下回る。

まとめ

製造部門費の予定配賦により、効率的な原価計算が可能となり、コスト管理の精度が向上します。