ビジネスの現場で「数字」が重要なのは、経営者だけに限りません。社員一人ひとりも数字を活用しながら物事を語り、仕事を進めていくべきです。
経営計画書に「情報マネジメントに関する方針」を明確に定め、社員全員がこれを基盤に業務を遂行しています。
情報マネジメントの5つの柱
経営判断に必要な情報を収集し、正確な決定を下すためには、以下の5つの情報項目を共有し、進捗会議などで活用することが重要とされています。
- 実績報告（数字）
- お客様からの声（好意的な意見やクレーム）
- 競合情報
- 本部やビジネスパートナーの戦略
- 自分やチームメンバーの意見
会議では、現場に最も近い社員から順に、この5項目を順番に報告する形式が取られています。報告の第一声は「数字」による実績報告から始まり、最後に「自分の意見」を述べることとされています。
数字で裏付ける会議の進行
会議では、基本的に社員全員の報告を黙って聞きます。一切口を挟むことなく話を聞き終えた後で、「これを実行しよう」「これを中止しよう」という形で決断を下すのみです。
数字を基にした報告が行われることで、議論は具体的かつ生産的になります。逆に、数字の裏付けがない議論は曖昧な表現に終始し、結果として意味のない会議になりがちです。そのため、報告の第一要件として「数字」を求めています。
客観的評価のための数字の活用
社員の自己評価としてよく耳にするのが、「自分はそれなりに頑張っている」という言葉です。しかし、この表現では具体的にどの程度成果を上げたのか、どれだけ会社に貢献したのかが全く見えてきません。
そこで、社員の評価は必ず数字を使って行うべきです。例えば、ある社員が以前は100の成果だったのが、現在110に伸びたとすれば、10の成長が確認できます。
しかし、数字がなければ「どれだけ汗をかいたか」という主観的な基準で評価を行うしかなくなります。
数字が具体策を生む
抽象的な基準では具体的な対策を打つことができません。
たとえば、「非常に頑張っているけれど成果が90」の社員と、「努力を怠っているけれど成果が110」の社員では、どちらが優秀でしょうか。
答えは明らかで、成果が110の社員です。成果を出せるかどうかを明確にする基準として、数字は必要不可欠なのです。
数字に基づいた評価と議論を行うことで、社員は自らの業務を客観的に振り返り、さらなる改善を図ることができます。数字を重視する文化が、会社全体の成長を支えているのです。
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