未来部門は必ず分離し、社長直轄とする

これは前述の「新事業・新商品開発」編で既に触れた内容であり、本章でも先に取り上げた話題だ。ここでは復習にとどめるが、重ねて取り上げた理由は、それが極めて重要だからだ。

未来事業は、我が社の将来を左右する重要な要素だ。遅れることは絶対に許されない。この未来事業を現事業と同じ部門に任せれば、現事業に時間を奪われ、未来事業に十分な時間を割けなくなるのは明らかだ。

現事業は必ず遂行しなければならず、その努力は目に見える形で成果を生む。一方で、未来事業は必ずしも今日取り組む必要がないと見なされがちだ。

だからこそ、現事業と未来事業は必ず分離する必要がある。それだけでは足りず、未来事業は社長直轄のもとで強力に推進する体制を整えなければならない。

新商品の開発であれ、新商品の販売や新市場の開拓であれ、容易に進むものではない。その上、これが社運をかけるような重要な取り組みであるならば、社長自らが「プロジェクトマネージャー」として先頭に立ち、直接指揮を執るべきだ。

実際のところ、現事業は体制を整え、明確な方針を示しておけば、定期的なチェックで十分にコントロール可能だ。しかし、未来事業はそうはいかない。どれだけ準備を整え、適切に進めたとしても、それだけで成功する保証はない。

いや、もし簡単にうまくいくような未来事業であれば、それはそれほど重要ではなく、会社の業績への寄与も大きなものではないだろう。本当に重要で、社運を左右するような未来事業は、多くの困難や障害、制約を乗り越えて初めて達成されるものだ。そして、それを実現するためには、社長自らが陣頭に立って推進する以外に方法はない。

未来部門は必ず分離し、社長直轄とすることの重要性

未来事業は企業の長期的な成長と存続を左右する要素であり、現行事業とは異なる専念が求められる。ここでは、未来部門を分離し、社長直轄とする必要性について考察する。

1. 未来部門の分離が必要な理由

現行事業は目の前の利益を生み出し、企業の現在の収益を支える役割を担っている。しかし、未来事業は長期的な成長や新たな市場を開拓するものであり、短期的な成果が見えにくいため、現行事業と同一の部門内で推進すると、後回しにされがちである。現事業の成功が目に見えるのに対し、未来事業は不確実であり、試行錯誤を重ねる性質を持つからである。

2. 社長直轄とすることで強力に推進

未来部門は不確実な要素が多く、思うように進まないことがある。そのため、社長が直轄し、必要なリソースを集中投入する体制が重要となる。特に、未来事業が会社の運命を左右するような重要案件であれば、社長自らがプロジェクトマネジャーとして関与することで、社内のリーダーシップが強化されると同時に、事業の推進力が大幅に向上する。

3. 現行事業と異なる管理体制が求められる

現行事業は、計画に基づいて安定的に収益を生み出すため、一定の管理体制のもとで運営される。一方、未来事業は長期的な視点や柔軟な対応力が求められるため、定期チェックではなく、より高頻度で進捗確認と意思決定が必要である。また、未来事業には予想外の困難が伴うことが多く、社長が直接管理することで、迅速な対応や意思決定が可能になる。

4. 社長自らが関与することの重要性

未来事業の推進には、多くの障害や制約が伴い、それを克服するにはトップレベルの権限とリーダーシップが必要である。社長自らが関わることで、従業員の士気も高まり、全社的な支援体制が整いやすくなる。こうした推進体制こそが、困難を乗り越え、長期的な成功へと導く鍵となる。

結論

未来部門を分離し、社長直轄とすることは、未来事業の推進力を高め、企業の長期的な成長と成功を保証するための不可欠な戦略である。この体制により、未来事業に専念できる環境が整い、社長のリーダーシップのもとで新たな市場開拓や新事業が成功する可能性が高まる。