概要
このガイドでは、マネーフォワード クラウド勤怠に従業員情報を手動で追加する方法についてご説明します。
「従業員一覧」画面では、複数の従業員情報を一括で取り込むこともできます。
従業員情報のインポート方法については、以下のガイドをご参照ください。
従業員のインポート方法
対象ページ
- 全権管理者メニュー>従業員>従業員一覧
- 全権管理者メニュー>連携>インポート>従業員データインポート
対象のお客さま
マネーフォワード クラウド勤怠をご利用中のお客さま
目次
手動で追加
手順
- 「全権管理者メニュー」>「従業員」>「従業員一覧」画面で「追加」をクリックし、「手動で追加」を選択します。
- 「従業員を追加」画面で各項目を入力し、「保存」をクリックします。
設定項目の詳細はこちらをご参照ください。
従業員の追加が完了したら、必要に応じて従業員を招待します。
従業員を招待する方法については、以下のガイドをご参照ください。
従業員の招待方法
設定項目の詳細
「従業員を追加」画面の設定項目については、以下をご確認ください。
番号 | 項目名 | 項目の説明 |
---|---|---|
① | 従業員番号 | 任意の番号を入力できます。 CSVインポートで従業員情報をインポートする場合や、クラウド給与と連携する場合は、事前に従業員番号を設定してください。 |
② | 苗字 | 必須項目です。 従業員の苗字を入力します。 |
③ | 名前 | 必須項目です。 従業員の名前を入力します。 |
④ | 入社日 | 必須項目です。 従業員の入社年月日を入力します。 登録された入社年月日をもとに、有休自動付与時の勤続年数が算出されます。 |
⑤ | 退職日 | 退職時に退職年月日を入力できます。 |
⑥ | 就業ルール | 必須項目です。 「就業ルール」画面の就業ルール名と完全一致で入力します。 |
⑦ | 役職 | 必須項目です。 「役職階層」画面の役職名と完全一致で入力します。 |
⑧ | GPS打刻 | 「許可する」を選択すると、スマートフォンでの打刻時に位置情報を記録できます。 |
⑨ | ICカードID | 打刻機で打刻する場合は必須項目です。 従業員と紐づけるICカードのIDを入力します。 詳細はこちらをご参照ください。 |
⑩ | 使用する権限 | 必須項目です。 「権限一覧」画面の権限名と完全一致で入力します。 |
⑪ | 使用するワークフロー経路 | 必須項目です。 「ワークフロー経路」画面のワークフロー経路名と完全一致で入力します。 |
⑫ | ログイン可否 | 「ログインできる」を選択すると、従業員が自身のページにログインできます。 詳細はこちらをご参照ください。 |
⑬ | ID | 必須項目です。 従業員に設定するIDを選択します。 詳細はこちらをご参照ください。 |
⑭ | 全権管理者 | 「全権管理者である」を選択すると、「全権管理者メニュー」を利用できます。 |
<ご注意>
「就業ルール」を変更する場合、従業員情報を直接編集すると、勤怠締めの処理をしていない過去の日次勤怠にも変更が反映されます。
過去の日次勤怠に変更を反映させたくない場合は、「異動予約(就業ルール)一覧」画面で異動履歴を作成してください。
操作方法の詳細については、以下のガイドをご参照ください。
異動予約一覧について
ログイン設定について
「ログイン設定」の「ログイン可否」で「ログインできる」を選択した従業員は、マネーフォワード クラウド勤怠にログインし、打刻やワークフロー申請が行えます。
「ログインできる」を選択する場合は、「ID」でログインに必要な「マネーフォワード ID」を登録してください。

「既存のIDから選択」で設定する場合
「既存のIDから選択」を選択すると、事前に「管理コンソール」で設定したユーザー情報をもとに「マネーフォワード ID」を設定できます。
詳細については、以下のガイドをご参照ください。
ユーザーの追加手順
「管理コンソール」で「ログインID」を使用してユーザー登録した場合、「招待メール」は送信できません。
メールなどの手段で「事業者ID」「ログインID」「パスワード」を伝えてください。
「新規追加」で設定する場合
「新規追加」を選択すると、「従業員を追加」画面で「マネーフォワード ID」を設定できます。
「新しいIDに利用するメールアドレス」に登録するメールアドレスを入力してください。
従業員宛に「パスワードを設定してください(マネーフォワード クラウド勤怠)」という件名のメールが送信されます。
URLをクリックし、「マネーフォワード クラウド」にログインするためのパスワードを設定するように伝えてください。
更新日:2024年03月12日
※本サポートサイトは、マネーフォワード クラウドの操作方法等の案内を目的としており、法律的またはその他アドバイスの提供を目的としたものではありません。当社は本サイトに記載している内容の正確性・妥当性の確保に努めておりますが、実際のご利用にあたっては、個別の事情を適宜専門家に相談するなど、ご自身の判断でご利用ください。
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