概要
「日次勤怠の申請/承認」方法についてご案内いたします。
「休暇申請」や「休日出勤申請」などを行う場合は「ワークフロー申請方法」をご参照ください。
対象ユーザー
マネーフォワード クラウド勤怠をご利用中のお客さま
対象ページ
目次
- 「勤怠承認申請」の操作方法(申請者画面)
- 「勤怠承認申請」を受けた場合の承認方法(承認者画面)
- 「勤怠承認申請」を差し戻す方法
- 「勤怠承認申請」を承認した後に取り消す方法
- 「勤怠承認申請」を承認した場合のエラーについて
「勤怠承認申請」の操作方法(申請者画面)
日次勤怠の画面から操作します。
「日次勤怠」の画面上部右側の「勤怠承認申請」をクリックして、「勤怠承認申請を追加」の画面に移動します。
「申請する日付」を確認後、「コメント」を入力して「申請」をクリックします。
「勤怠承認申請を行いました」のメッセージが表示され、画面上部右側の「勤怠承認申請」の表示が消えている場合は、申請が正常に完了しています。
なお、申請が完了すると、「勤怠打刻の編集」および「ワークフロー申請」が行えなくなります。
「勤怠打刻の編集」および「ワークフロー申請」が必要となった場合は、事前に承認者にて「承認解除(差し戻し)」の操作を行ってください。
日次勤怠で「警告」が表示されている場合
日次勤怠画面で「警告」が表示されていても、「勤怠承認申請」の操作は可能です。
申請後、画面上部右側の「勤怠承認申請」の表示が消えていることを確認してください（消えている場合、申請は正常に完了しています）。
日次勤怠で「エラー」が表示されている場合
日次勤怠画面で「エラー」が表示されている場合、「勤怠承認申請」の操作は行えません。
※エラーメッセージ「指定された期間に勤怠アラートがあるため、申請できません」が表示されます。
日次勤怠画面で、勤怠を修正してから再度「勤怠承認申請」を行ってください。
「勤怠承認申請」受けた場合の承認方法(承認者画面)
画面上部「上長メニュー」＞「勤怠確認」から勤怠の承認操作ができます。
①承認する従業員が「勤怠承認申請」をしていることを確認します。
※1つ目（「承認申請」の列）のチェックマークが緑色になっていない場合は、まだ未申請の状態ですので「承認」は行えません。
②「承認」をクリックすると、勤怠の承認操作は完了です。
ワークフロー経路で複数の承認ステップが設定されている場合、次のステップの承認者が「承認」できる状態になります。
ワークフロー経路に設定されている承認者全員が「承認」の操作が完了すると、2つ目（「上長承認」の列）のチェックマークが緑色になります。
③全ての従業員の承認操作が完了しましたら、「勤怠締め」をします。
「勤怠締め」を行うと、3つ目（「勤怠締め」の列）のチェックマークが緑色になります。
※「勤怠締め」後は、「勤怠締め解除」の操作を行われない限り「承認」「承認解除」が行えなくなります。
「勤怠承認申請」を差し戻す方法
画面上部「上長メニュー」＞「受信ワークフロー」＞「未承認」の「詳細」をクリックします。
コメントを入力し「差し戻し」をクリックすると、申請者まで勤怠申請が差し戻しされます。
※「承認」の操作後に差し戻すことはできません。
「勤怠承認申請」を承認した後に取り消す方法
1. 上長承認まで終了している場合
①対象従業員の「上長承認」が終了していることを確認し、「氏名」欄のチェックボックスをチェックします。
※「承認申請」「上長承認」のチェックマークが緑色になっていない場合は、まだ上長の承認以前の状態ですので取り消しは行えません。
2. 勤怠締めまで終了している場合
①対象従業員の「勤怠締め」が終了していることを確認し、「氏名」欄のチェックボックスをチェックします。
※「承認申請」「上長承認」「勤怠締め」のチェックマークが緑色になっていない場合は、勤怠締め以前の状態ですので取り消しは行えません。
「勤怠承認申請」を承認した場合のエラーについて
ワークフロー経路で複数の承認ステップが設定されている場合、自身のステップまで到達していない状態で「承認」を試みるとエラーになります。
エラーが出た場合、どのステップで「勤怠承認申請」が止まっているかを「上長メニュー」＞「受信ワークフロー」＞「他の人の承認待ち」で確認します。
申請の「詳細」をクリックすると、申請内容、承認ステップの進行状況を確認できます。
例えば、ワークフロー経路で設定されているステップ1の従業員が「承認」操作をしていない場合、まだステップ2の従業員は「承認」操作が行えません。
「アラート」の設定方法についてはこちらのガイドをご参照ください。
「ワークフロー経路」の設定方法についてはこちらのガイドをご参照ください。
更新日：2022年09月27日
※本サポートサイトは、マネーフォワード クラウドの操作方法等の案内を目的としており、法律的またはその他アドバイスの提供を目的としたものではありません。当社は本サイトに記載している内容の正確性・妥当性の確保に努めておりますが、実際のご利用にあたっては、個別の事情を適宜専門家に相談するなど、ご自身の判断でご利用ください。
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