原価差異の分析

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1. 原価差異の分析の目的

原価差異を分析することで、以下のような具体的な原因を特定できます。

• 直接材料費差異: 材料価格や消費量の変動。
• 直接労務費差異: 賃率や作業時間の変動。
• 製造間接費差異: 予算設定や操業度、作業能率の変動。

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2. 差異の計算方法

① 直接材料費差異の計算

直接材料費差異=価格差異+数量差異\text{直接材料費差異} = \text{価格差異} + \text{数量差異}

• 価格差異: (実際単価−標準単価)×実際消費量(\text{実際単価} – \text{標準単価}) \times \text{実際消費量}
• 数量差異: (実際消費量−標準消費量)×標準単価(\text{実際消費量} – \text{標準消費量}) \times \text{標準単価}

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② 直接労務費差異の計算

直接労務費差異=賃率差異+時間差異\text{直接労務費差異} = \text{賃率差異} + \text{時間差異}

• 賃率差異: (実際賃率−標準賃率)×実際作業時間(\text{実際賃率} – \text{標準賃率}) \times \text{実際作業時間}
• 時間差異: (実際作業時間−標準作業時間)×標準賃率(\text{実際作業時間} – \text{標準作業時間}) \times \text{標準賃率}

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③ 製造間接費差異の計算

製造間接費差異=予算差異+操業度差異+能率差異\text{製造間接費差異} = \text{予算差異} + \text{操業度差異} + \text{能率差異}

• 予算差異: 実際発生額−予算許容額\text{実際発生額} – \text{予算許容額} 予算許容額=変動費予算額+固定費予算額\text{予算許容額} = \text{変動費予算額} + \text{固定費予算額} 変動費予算額=変動費率×実際操業度\text{変動費予算額} = \text{変動費率} \times \text{実際操業度}
• 操業度差異: (基準操業度−実際操業度)×固定費率(\text{基準操業度} – \text{実際操業度}) \times \text{固定費率} 固定費率=固定費予算額基準操業度\text{固定費率} = \frac{\text{固定費予算額}}{\text{基準操業度}}
• 能率差異: (標準操業度−実際操業度)×標準配賦率(\text{標準操業度} – \text{実際操業度}) \times \text{標準配賦率}

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3. 資料に基づく差異の計算

(1) 生産データ

• 月初仕掛品: 20個 (加工進捗度 50%)
• 当月投入: 130個
• 月末仕掛品: 50個 (加工進捗度 60%)
• 完成品: 100個
• 材料は工程の始点で投入。

(2) 標準原価カード

• 直接労務費: 標準賃率 @200円 × 3時間 = 600円
• 製造間接費: 標準配賦率 @300円 × 3時間 = 900円

(3) 実際原価データ

• 直接労務費: @190円 × 365時間 = 69,350円
• 製造間接費実際発生額: 117,500円
• 実際操業度: 365時間

(4) 公式法変動予算

• 変動費率: @100円
• 固定費予算額: 80,000円
• 基準操業度: 400時間

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4. 計算手順

① 直接労務費差異の計算

1. 標準直接労務費: 100 (完成品)×600 (直接労務費)=60,000 円100 \, (\text{完成品}) \times 600 \, (\text{直接労務費}) = 60,000 \, \text{円}
2. 直接労務費差異: 69,350 (実際原価)−60,000 (標準原価)=9,350 円 (不利差異)69,350 \, (\text{実際原価}) – 60,000 \, (\text{標準原価}) = 9,350 \, \text{円 (不利差異)}
3. 賃率差異: (190−200)×365=−3,650 円 (有利差異)(190 – 200) \times 365 = -3,650 \, \text{円 (有利差異)}
4. 時間差異: 9,350−(−3,650)=13,000 円 (不利差異)9,350 – (-3,650) = 13,000 \, \text{円 (不利差異)}

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② 製造間接費差異の計算

1. 変動費予算額: 100×365=36,500 円100 \times 365 = 36,500 \, \text{円}
2. 予算許容額: 36,500+80,000=116,500 円36,500 + 80,000 = 116,500 \, \text{円}
3. 予算差異: 117,500−116,500=1,000 円 (不利差異)117,500 – 116,500 = 1,000 \, \text{円 (不利差異)}
4. 操業度差異: (400−365)×80,000400=7,000 円 (不利差異)(400 – 365) \times \frac{80,000}{400} = 7,000 \, \text{円 (不利差異)}
5. 能率差異: 900×(300−365)=−6,000 円 (有利差異)900 \times (300 – 365) = -6,000 \, \text{円 (有利差異)}

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5. 計算結果のまとめ

項目	金額（円）	差異の種類
直接労務費差異	9,350	不利差異
– 賃率差異	-3,650	有利差異
– 時間差異	13,000	不利差異
製造間接費差異	1,000	不利差異
– 予算差異	1,000	不利差異
– 操業度差異	7,000	不利差異
– 能率差異	-6,000	有利差異

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6. 分析ポイント

• 直接労務費では、作業時間の効率化が課題。
• 製造間接費では、操業度の活用を改善する必要がある。