コンピュータ公害

「コンピュータ公害」と呼ばれる問題は、企業がコンピュータを導入する際に、システムへの過度の依存やその適切な利用方法を欠いてしまうことから起こる様々な失敗や非効率の事例を示しています。以下、エピソードに基づき、問題点を整理してみます。

1. 業務理解の欠如

企業がコンピュータを導入するときに、システムの設計やプログラミングが業務の本質を理解せずに進められていると、現場のニーズに合わないシステムが構築されます。たとえば、百貨店のデータ管理やデパートの在庫管理などは、業種ごとに異なる特性や季節変動を持っていますが、こうした違いが考慮されないままシステムに依存すると、無意味なデータが溢れ、実務に役立たなくなってしまいます。

2. コンピュータ過信とチェック体制の不備

コンピュータは精度の高い計算やデータ処理が可能ですが、エラーがないわけではありません。データの入力ミスやシステムエラーを「コンピュータだから間違いない」と盲信することで、大きな問題が生まれるリスクが高まります。例えば、売掛金の請求額が二億円と表示された事例は、担当者が異常値に気づきつつもシステムに疑いを持たなかったために発生したものです。

3. 業務改善が不十分なままシステム導入

システム化を進める前に、現在の業務の課題を改善せずそのままコンピュータに乗せてしまうと、業務の問題がそのまま温存されるか、むしろ複雑化する恐れがあります。たとえば、在庫不足の問題が解決されないままシステムに組み込んでも、効率的な管理は不可能です。ITの導入前に、業務フローを整理し最適化することが必須であることが強調されます。

4. 情報過多とデータの洪水

カメラ問屋の例のように、膨大なデータを単に羅列しても、担当者が何をどのように判断すればよいかを理解するのは困難です。適切な要約や分析がない状態では、データが意思決定に役立たず、情報としての意味を成さなくなります。データは必要な形に整理し、見やすい形で提供されることが重要です。

5. コスト増と業務遅延

コンピュータ導入が必ずしも効率化につながるとは限りません。たとえば、海産物問屋の例では、コンピュータが原因で売掛金の回収が遅れ、キャッシュフローに悪影響を及ぼしました。システムが経費削減や迅速な業務に寄与しない場合、導入の目的を再評価する必要があります。

6. 顧客満足度の低下

システム上の都合で、販売スケジュールが顧客の希望に応えられない場合が生じます。顧客が特定のイベントに合わせて購入するため、スピーディな対応が重要ですが、システムが遅れを招いてしまうと機会損失が生まれます。これでは、販売を促進するどころか、顧客離れを招いてしまう結果になります。

まとめ

「コンピュータ公害」とは、技術導入への過信や不適切な運用から生じる問題の集大成といえます。システム導入の際には、現場の実態に即した業務分析と適切な運用が不可欠であり、導入後のチェックや柔軟な対応が不可欠です。結果として、企業はシステムに依存するのではなく、システムを管理・活用する意識を持つことが、コンピュータ公害を防ぐための鍵となります。